デジタル遺品の整理方法｜スマホ・PC・サブスク・ネット口座の扱い

最終更新日：2026年8月6日｜監修：司法書士 久留慎一郎先生・安心実家じまい事務局

監修者

久留 慎一郎（ひさどめ しんいちろう）／司法書士

東京大学法学部を卒業後、日本航空株式会社に26年間勤務（うち法務部に4年間所属）。在職中に司法書士試験に合格し、2018年に独立開業、2021年に司法書士法人を設立。相続登記や不動産の名義変更など、実家じまいに関わる法律手続きを担当する。安心実家じまいの提携司法書士。

■経歴

• 1966年鹿児島県生まれ
• 1985年鹿児島ラ・サール高校卒業
• 1989年東京大学法学部卒業／同年、日本航空株式会社入社（2002〜2006年は法務部所属）
• 2013年司法書士試験合格
• 2015年簡易裁判所訴訟代理等に関する法務大臣認定／同年、日本航空株式会社退職、司法書士法人コスモ入所
• 2017年司法書士法人コスモ退職
• 2018年事務所開設
• 2021年司法書士法人設立

■得意領域

• 相続登記・相続手続き
• 不動産の名義変更
• 相続放棄
• 簡易裁判所の訴訟代理

デジタル遺品とは？ 該当するものの一覧

デジタル遺品に法律上の厳密な定義はありません。ただし、国民生活センターをはじめとする公的機関でも、故人がネット上に保有していた資産のデータや、サブスクリプションを契約していた場合のアカウントなどを含めて「デジタル遺品」と呼んでいます。おおまかに整理すると、次の2種類に分けられます。

ひとつは、スマホやパソコン、デジタルカメラ、SDカードなどの端末そのものの中に保存されたデータです。写真や動画、メモ、家計簿アプリの記録などが該当します。もうひとつは、インターネット上に存在するアカウントや資産です。SNSのアカウント、メール、クラウドに保存された写真やファイル、サブスクの契約、ネット銀行やネット証券の口座、暗号資産の取引口座などが含まれます。前者は端末を手元で確認できますが、パスワードが分からないと中身にたどり着けません。後者はそもそも故人がどのサービスを契約していたか自体が分からないことが多く、手がかりを探すところから始める必要があります。

具体例を一覧にまとめました。ご自身の状況と照らし合わせて、当てはまるものがないか確認してみてください。

このうち、契約・サブスク系と資産・金融系は、金銭が関わるという意味で優先度が高い項目です。写真やSNSのアカウントは急ぎでなくても対応できますが、月額課金や口座は放置している間も動き続けるため、早い段階で洗い出しておくことをおすすめします。なお、遺品整理そのものの進め方や、いつから着手すべきかといった全体の流れは遺品整理とは？いつから・費用・捨ててはいけないもので解説しています。デジタル遺品は、家財の片付けと並行して進める一項目として位置づけると、抜け漏れが少なくなります。

デジタル遺品を放置するとどうなるか

国民生活センターは2024年11月20日、「今から考えておきたい『デジタル終活』」と題した発表情報の中で、デジタル遺品に関する相談事例を紹介しています。総務省の令和5年通信利用動向調査によると、スマートフォンでインターネットを利用する人は20〜59歳の各年齢層で約9割、60代で78.3％、70代で49.4％にのぼり、亡くなったときにデジタル遺品を残す人は今後さらに増えると見込まれています（2024年11月20日公表・国民生活センターより）。

同発表で紹介されている相談事例には、次のようなものがあります。

• 故人が利用していたネット銀行の手続きをしたくてもスマホが開けず、契約先のネット銀行が分からない
• コード決済サービスの相続手続きが1か月以上たっても終わらない
• 故人が契約したサブスクの請求を止めたいが、IDとパスワードが分からない

これらの相談から見えてくる特徴として、故人のスマホやパソコンのパスワードが分からない場合、第三者が強制的にロックを解除するのは難しいこと、ネット上の資産は本人以外が実態を把握しにくく相続手続きに時間がかかりやすいこと、サブスクは解約手続きをしない限り請求が続いてしまうことが挙げられています（2024年11月20日公表・国民生活センターより）。

実家じまいの現場でも、似た状況にはよく行き会います。たとえば、通帳を見て初めて毎月同じ金額が引き落とされていることに気づき、調べてみると数年前に契約したまま忘れられていた動画配信サービスだった、というケースは珍しくありません。金額自体は小さくても、契約先がひとつとは限らず、複数のサービスが積み重なっていることもあります。まずは通帳やクレジットカードの明細を数か月分さかのぼって確認し、見覚えのない引き落としがないかをチェックすることが、地道ですが確実な出発点になります。

放置によって起こりやすいこと

• サブスクの請求が止まらない——解約手続きをしない限り、口座からの引き落としやクレジットカードへの請求が続きます。相続手続きが終わってカードを解約すれば止まりますが、それまでは支払いが発生し続けます。
• ネット上の資産に気づかないまま相続手続きが進んでしまう——通帳のない口座は、遺族が自発的に調べない限り見つかりにくいという性質があります。後から資産の存在が判明すると、遺産分割協議をやり直す手間が生じることもあります。
• アカウントの乗っ取り被害——長期間ログインされないアカウントは、パスワードの使い回しなどを理由に不正アクセスの標的になることがあります。
• 思い出のデータにたどり着けなくなる——葬儀で使いたい写真が見つからない、連絡先が分からず訃報を伝えられないといった、実務的な支障が出ることもあります。

【比較表】サービス別・亡くなった後の対応方法

デジタル遺品の対応は、サービスごとに窓口も手続きも異なります。ここでは代表的なサービスについて、家族が確認・対応できることの目安をまとめました。実際の手続き方法は変更されることがあるため、着手前に各サービスの公式ヘルプページで最新情報を確認してください。

この一覧からも分かるとおり、生前に何らかの備えがあるかどうかで、遺族が取れる対応の幅が大きく変わります。とくにAppleの「故人アカウント管理連絡先」やGoogleの「アカウント無効化管理ツール」は、本人が元気なうちに設定しておくことで、死後に指定した相手がデータへアクセスできる仕組みです。逆に、こうした設定がなく、かつ端末のロックも解除できない場合、遺族にできることはかなり限られてしまいます。

デジタル遺品の整理手順（実務ステップ）

どこから手を付けてよいか分からないという声をよく聞きますが、進め方自体はシンプルです。次の4つのステップに沿って進めると、抜け漏れが少なくなります。

ステップ1：端末のロック解除を試みる

まずはスマホやパソコンが開けるかどうかの確認です。誕生日や電話番号、記念日など、本人が使いそうな数字を候補として試す方法があります。指紋や顔認証を設定していた端末であれば、配偶者や子どもの生体情報では基本的に通りませんが、端末によっては複数の指紋・顔を登録していることもあるため、設定を確認する価値はあります。どうしても開けない場合は、契約しているキャリアショップやメーカーのサポート窓口に相談してください。ロックの強制解除には対応していないことが多いものの、契約状況の確認や、機種によっては別の選択肢を案内してもらえる場合があります。

ステップ2：資産と負債を洗い出す

端末が開けたかどうかにかかわらず、通帳・クレジットカードの明細・郵便物を数か月分さかのぼって確認します。見覚えのない引き落としや、ネット銀行・証券会社からの取引通知メールがないかもチェックしてください。紙の通帳がなく、すべてネットで完結しているタイプの口座は、この段階で見つけないと存在自体に気づかないまま相続手続きが終わってしまうことがあります。

ステップ3：各サービスへの連絡・解約・名義変更

洗い出した契約先ごとに、解約や相続手続きの窓口へ連絡します。サブスクは解約、ネット銀行・証券・暗号資産取引所は相続手続きという扱いになるのが一般的です。必要書類はサービスによって異なりますが、死亡診断書（死体検案書）の写しや戸籍謄本、申請者の本人確認書類を求められることが多く、複数の窓口に同じ書類を提出する場面が出てきます。あらかじめ多めにコピーを用意しておくと、やり取りがスムーズです。

ステップ4：不要データの削除とSNS等の整理

貴重品や思い出の写真・データを別途保存したうえで、不要になったアカウントの削除や、SNSの追悼アカウント化などを進めます。個人情報や決済情報が残ったまま放置すると不正利用のリスクが残るため、使わなくなったサービスは早めに整理しておくと安心です。

パスワードがどうしても分からない場合

ステップ1で端末が開けない場合、データ復旧を専門に扱う業者に相談する選択肢があります。ただし、対応の可否は端末の機種やOSのバージョン、セキュリティの仕組みによって大きく異なり、費用も状況ごとに見積もりが必要です。「確実に開けられる」と言い切る業者には注意し、複数社に状況を伝えて対応可否と概算を確認することをおすすめします。なお、警察や消費生活センターはパスワード解除そのものの窓口ではありませんが、トラブルに巻き込まれた場合の相談先としては活用できます。

二段階認証・パスキー時代の注意点

近年はセキュリティ強化のため、IDとパスワードに加えて、スマホへのSMS通知や認証アプリを使う「二段階認証」を設定しているサービスが増えています。さらに最近は、パスワードそのものを使わない「パスキー」という仕組みへの移行も進んでいます。これらは不正アクセスを防ぐための重要な機能ですが、遺族が手続きを進める際には壁にもなります。たとえばネット銀行のパスワードが分かっても、認証コードの通知先がロックされた故人のスマホだった場合、そこから先に進めなくなることがあります。二段階認証を突破する一般的な方法はなく、各サービスの窓口に事情を説明し、本人確認書類を提出したうえで案内に従う以外にありません。時間がかかることを前提に、余裕をもって手続きを始めることをおすすめします。

ケース別シミュレーション

実際にどう動けばよいかは、故人がどのようにデジタル機器やサービスを使っていたかによって変わります。ここでは代表的な3つのケースで、対応の流れを見てみます。金額や期間はあくまで一般的な目安であり、実際の手続き期間は書類の準備状況や各窓口の混雑状況によって前後します。

ケースA：一人暮らしの親が、スマホだけを使っていた場合

もっとも多いパターンです。パソコンやネット証券は使っておらず、スマホでLINEや写真、たまにネットショッピングをする程度だったケースを想定します。まずスマホのロック解除を試み、開けたら通帳とスマホの家計簿アプリ・購入履歴を照合してサブスクの有無を確認します。開けない場合は、通帳の引き落とし履歴だけを頼りに、心当たりのあるサービスへ個別に問い合わせる形になります。LINEについては、遺影に使う写真や連絡先が必要な場合を除けば、急いで閉鎖しなくても大きな支障は出にくく、他の手続きが落ち着いてから対応しても問題ありません。全体として、通帳確認とスマホの扱いさえ押さえておけば、数週間程度で目立った漏れなく進められることが多いケースです。

ケースB：ネット証券や暗号資産の取引をしていた場合

投資に関心があった親や配偶者に多いパターンです。パソコンにブックマークが残っていたり、メールにネット証券からの取引報告書が届いていたりすることが手がかりになります。暗号資産は取引所によって相続手続きの流れが異なり、口座の本人確認から始めるケースもあります。国税庁は暗号資産も相続税の課税対象になる財産として扱う考え方を示しているため、金額が大きい場合は相続税の申告要否も含めて早めに専門家へ相談したほうが安心です。資産の把握から各社の相続手続き完了までは、書類のやり取りが複数回にわたることが多く、他のケースより時間がかかりやすい点を見込んでおいてください。

ケースC：個人事業主・経営者だった場合

仕事関連のデータが私物の端末やクラウドに混在しているパターンです。取引先とのメールのやり取り、請求書や見積書のデータ、事業用のネット銀行口座など、私的な遺品整理とは別に、事業の引き継ぎや廃業手続きに関わる情報の扱いが加わります。取引先への連絡が遅れると業務上の支障が出る場合もあるため、まずはメールの受信箱と送信履歴を確認し、対応が必要な取引先を洗い出すことを優先してください。事業用資産や負債の扱いは、相続や廃業の手続きと合わせて司法書士や税理士に相談しながら進めるのが安全です。

生前にできる「デジタル終活」実務チェックリスト

デジタル遺品の整理は、亡くなった後よりも、元気なうちに備えておくほうがはるかに簡単です。国民生活センターも「デジタル終活」として、事前の対策を呼びかけています（2024年11月20日公表・国民生活センターより）。以下は、そのままご家族と確認する際に使えるチェックリストです。印刷してご利用いただけます。

特に効果が大きいのは、ID・パスワードの一覧化と、生前設定できる機能の活用の2つです。この2つさえ済んでいれば、遺族が最初のステップでつまずくことがほとんどなくなります。逆に言えば、これらの備えがないまま端末がロックされてしまうと、後からできることはかなり限られます。まだ何も準備していないという方がいれば、実家に帰省したタイミングなどに、まず契約サービスの棚卸しだけでも一緒に済ませておくことをおすすめします。

相続財産としてのネット資産と法律上の注意点

ネット銀行やネット証券の口座、暗号資産の取引口座は、通帳や証書が手元になくても相続財産に含まれます。相続人が把握しているかどうかにかかわらず、遺産分割の対象になる点は、実店舗のある銀行口座と変わりません。国税庁は暗号資産についても相続税の課税対象になる財産として扱う考え方を示しており、評価額が大きい場合は相続税の申告が必要になることもあります。金額の大きい資産が見つかった場合は、申告要否も含めて早めに専門家へ確認しておくと安心です。

家族であっても、本人の同意なく他人名義のアカウントへログインする行為の適法性については、状況によって見解が分かれる部分があります。故人のアカウントに関する手続きは、可能な限り各サービスの公式な相続・承継手続きに沿って進め、判断に迷う場合は司法書士や弁護士に相談しながら進めることをおすすめします。

相続放棄を検討している場合は、とくに注意が必要です。民法上、遺品の一部でも売却・処分すると法定単純承認（民法921条）が成立し、その後は相続放棄ができなくなったり、既に行った相続放棄が無効と判断されたりするおそれがあります。デジタル遺品についても、ネット口座の解約手続きを進めることが財産の処分にあたると判断される可能性があるため、放棄を検討している段階では、着手前に司法書士へ相談しておくと安心です。デジタル遺品以外の家財も含めた遺品整理全体の費用感については遺品整理の料金相場を間取り別に解説でご確認いただけます。相続登記についても2024年4月から申請が義務化されており、不動産が絡む場合はあわせて確認しておくとよいでしょう。

遺品整理士など資格の有無

業界団体が認定する遺品整理士などの資格を持つスタッフが在籍しているかどうかも、判断材料のひとつになります。デジタル遺品に関する専門資格ではありませんが、遺品の扱い方や遺族への配慮について一定の研修を受けている目安にはなります。パソコンやスマホの扱いについては、資格の有無だけでなく、実際にどこまで対応した実績があるかを見積もり時に尋ねてみるとよいでしょう。

業者に依頼する場合の選び方

デジタル遺品の対応は、大きく分けて「データを読み出す・復旧する作業」と「家財と一緒に片付け・処分を進める作業」の2種類があります。この2つは専門性が異なるため、依頼する業者を選ぶ際は、どちらの対応を求めているのかを整理しておくと話がスムーズです。

• データ復旧・パスワード解析——端末が壊れている、パスワードが分からず開けないといった場合の専門業者です。機種やOS、故障の状態によって対応可否が変わるため、複数社に見積もりを依頼して比較することをおすすめします。「確実に復旧できる」と言い切る業者には注意してください。
• 遺品整理業者——家財と一緒にパソコンやスマホを回収し、データ消去やリサイクルまで含めて対応します。パソコンは資源有効利用促進法に基づき、メーカーや認定リサイクル事業者への引き渡しが基本です。データが必要な場合は、処分前にご自身で確認するか、業者に伝えたうえで作業を進めてもらってください。

いずれの場合も、一般廃棄物収集運搬の許可の有無や、損害保険への加入状況など、業者選びの基本は通常の遺品整理と共通です。見積内訳が明確で、追加費用が発生する条件を事前に説明してくれる業者を選ぶことが、トラブルを避ける近道になります。安心実家じまいでは、家財の片付けと合わせてパソコン・スマホなどのデジタル機器の回収にも対応しています。詳しくは遺品整理サービスのページをご覧ください。

安心実家じまいのサービス案内

安心実家じまいは、遺品整理から家の売却・解体の手配までを一つの窓口でお受けする全国対応のサービスです。デジタル遺品への対応も、通常の遺品整理の一環としてご相談いただけます。パソコンやスマホの取り扱いに迷う場合や、ネット銀行・証券口座が見つかった場合の進め方についても、お気軽にお尋ねください。

遺品整理のみのご依頼は遺品整理サービスで承ります。家の処分まで続く場合は、実家じまい代行パックが割安です。パック料金には遺品整理の費用が含まれ、2DKまで29.8万円、3LDKまで49.8万円、4LDK以上69.8万円〜（税別）が目安です。料金の全体は料金表をご覧ください。

相続登記や相続放棄など、法律手続きが絡む場合は提携司法書士と連携して進めます。パソコンやスマホの中に重要な書類・資産の手がかりがある場合も、無理に急いで処分せず、まずはご相談ください。提携業者は、一般廃棄物収集運搬の許可や損害保険の加入状況を安心実家じまい事務局が事前に確認したうえで紹介しています。基準の詳細は提携業者の品質基準のページでご案内しています。

よくある質問

まとめ

デジタル遺品は、目に見える家財と違って存在に気づきにくく、対応が後回しになりやすい分野です。要点を振り返ります。

• デジタル遺品は端末内のデータとネット上のアカウント・資産の総称。写真だけでなくサブスクや金融資産まで含まれる
• 国民生活センターの調査でも、パスワードが分からず解約や相続手続きに困った相談が複数寄せられている
• まずは端末のロック解除・通帳やカード明細の確認・ネット上の資産の有無の3点から着手する
• LINEは家族承継不可、Meta社のサービスは追悼アカウント化、Apple・Googleは生前設定でデータ共有が可能
• ネット銀行・証券・暗号資産は相続財産に含まれ、暗号資産は相続税の課税対象にもなる
• 相続放棄を検討している場合、デジタル遺品の解約手続きが単純承認とみなされる可能性があるため着手前に専門家へ相談する
• 生前のID・パスワード一覧化と、Apple・Googleの生前設定機能の活用が、遺族の負担を大きく減らす

デジタル遺品への対応は、一つひとつの手続き自体は難しくなくても、契約先を洗い出す最初の一歩に時間がかかりがちです。通帳やメールの履歴を手がかりに、焦らず順番に確認していくことが結果的に近道になります。判断に迷う手続きや、資産に関わる部分は、司法書士など専門家への相談も選択肢に入れてください。遺品整理全体の進め方は遺品整理とは？いつから・費用・捨ててはいけないもの、家財整理の費用感は遺品整理の料金相場を間取り別に解説もあわせてご覧ください。